ヤマハの技術
ヤマハは、小型化・軽量化に技術革新の重要度を置いている。 一例をあげれば、ヤマハ独自の電子制御技術【G.E.N.I.C.H.】（ジェニック）思想に基づいて実用化した、全回転域で好レスポンスを実現する「YCC-T（ヤマハ電子制御スロットル）」、電子制御燃料噴射システム「FI（Fuel Injection） 技術」、軽量化と部品点数の削減に貢献する、ヤマハ独自のアルミ鋳造技術から生まれた「CFダイキャストフレーム」、Ｖ型４気筒エンジンを効率よくフレームに搭載する「アルミ製デルタボックスフレーム」などがあげられる。 また、安全問題への取り組みでは、衝突安全技術や、予防安全技術の研究を進め、国土交通省が推進する「先進安全自動車（ASV）」という、先進技術を利用してドライバーの安全運転を支援するシステムを搭載した自動車の研究活動に参加している。 このASVとして、「ASV-3」の研究を進めている。「ASV-3」は、エアバックシステムや、後方視界補助システム、多機能表示システム、夜間ライティングシステムや音声提供システムなどの装備を持っている。
ヤマハの環境
ヤマハは、1980年代から、環境に優しい電動技術の研究開発を進めてきた。1993年に世界に先駆けて開発・発売された電動ハイブリッド自転車「パス」は、家庭の電源から簡単に充電でき、運転免許不要、かつ、排出ガスや騒音も出ないということで注目された。また、バッテリーはリサイクル可能である。 「パス」で培った制御技術と最新技術を投入して2003年に発売したのが、「パッソル」である。「パッソル」は、100％電気エネルギーで走るエレクトリック・コミューターで、新神戸電機株式会社、株式会社日立製作所と共同開発した、世界最高水準のリチウムイオンバッテリーを搭載している。 エレクトリックコミューターでは、「パッソル」に続き、2005年には、折りたたみ可能な超軽量ボディの「EC-02」を発売した。 また、バイクではじめてダイレクトメタノール燃料電池で自家発電する、フューエルセル（ＦＣ）コミューター、「FC06」の研究に着手、2004年9月より公道走行調査を進めてきた。その成果を踏まえ、2005年、燃料電池バイク「「FC-me（エフシー ミー）」を開発した。「FC-me（エフシー ミー）」はモニター使用として限定的に貸し出され、2005年9月より静岡県に1台賃貸借されており、公務に活躍している。
ヤマハの業績
ヤマハの2006年度の売上高は、過去最高の1兆5,820億円であった。これは前年度比15.0％増で、営業利益は、前年度比19.5％増の1,235億円、経常利益は21.6％増の1,253億円であった。 国内バイクの販売は、大型スクーターの需要減少、小型バイクなどの販売も減少し、国内販売全体は前期比減少の1,887億円となった。しかし、インドネシア・タイ・ベトナムをはじめとするアジア諸国の売り上げが好調であったこと、中南米でも販売が好調であったこと、ヨーロッパ諸国やアメリカでの大型スポーツモデルの販売が好調であったことなどから、海外売上高は前期比17.0％増の1兆3,934億円となった。 この結果、二輪車事業全体の売上高は、前年度比20.4％増の9,148億円、営業利益は、前年度比64.6％増の546億円となった。 日本での二輪車事業の売上高は減少したが、自動車エンジンの販売が好調であったこと、また、円安による為替差益の影響から、日本全体の売上高は前年比1.3％増の2,970億円、営業利益は前年比25.6％増の421億円であった。
ヤマハの戦略
ヤマハは、2005年度より新中期経営計画「NEXT50-PhaseII」を実施している。この「NEXT50-PhaseII」は３ヵ年計画で、2002年からの中期経営計画、「NEXT50」をうけて計画されたものである。 「NEXT50」は、「収益力向上」「成長性確保」「財務体質強化」の３本を軸に、グローバル評価に耐えうる利益志向の企業体質をめざす３ヵ年計画であった。 「NEXT50」実施後、2002年3月期と2004年12月期の業績を比較してみると、（2004年から、3月から12月に決算月を変更している。）二輪事業のコストダウン、アジア市場の回復・拡大、不採算事業の改善などで、収益性が向上し、売上高が9,468億円から10,120億円と増加した。経常利益も327億円から704億円、経常利益率は3.5％から7.0％と倍増した。 この結果、ROE（株主資本利益率）は、6.1％から14.0％へ、有利子負債も2,574億円から1,206億円となり、「NEXT50」の課題であった財務体質強化の実現をはかり、格付けアップを果たした。 新中期経営計画「NEXT50-PhaseII」は、「NEXT50」の結果に、差別化価値を追求する「価値創造」、利益志向を継続する「収益」、成長機会の取り込みをめざす「成長」を加え、オンリーワン・ブラントになることをめざすものである。 具体的には、ブランド戦略・マーケティング戦略による顧客価値の拡大、独自技術による差別化価値の創造、高付加価値マーケティングの展開、コストダウクン、BRICs市場の開拓と基盤確立、バイオ事業などの新規ドメインでの事業推進、などの戦略があげられる。
